エンジニアの年収相場を年代別に｜公的統計の読み方

エンジニアの年収相場は、情報通信業の公的統計で、30〜34歳が約436万円、40〜44歳が約548万円（所定内給与の年額換算、賞与を除く）です。職種別では、dodaの集計でSE／プログラマの30代が495万円、プロジェクトマネジャーの30代が705万円と、職種で差があります。

数字は、調べた相手と計算方法で変わります。どの数字が何を表すかを分けて、年代別に整理します。

年収の相場は何を見て決めるか：4つの数字の違い

年収の統計は、同じ「エンジニアの年収」でも、調べ方で数字が違います。比べる前に、4つの種類を分けます。

公的統計の「賃金」は、基本給や各種手当の月額で、残業代と賞与が入っていません。厚生労働省の用語の定義では、賃金は6月分の所定内給与額の平均で、時間外・深夜・休日の手当などの超過労働給与を差し引いた額です。

年収の目安にするときは、所定内給与×12＋年間賞与で計算します。下の年代別の表は、賞与を含まない所定内給与×12の数字です。賞与がある人の実際の年収は、表の額より高くなります。

dodaやjob tagの数字には、年収として別の定義の数字が載っています。表を見るときは、まず賞与と残業代が入っているかを確認します。

公的統計で見る年代別の相場：情報通信業の年齢別賃金

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年）は、国が毎年行う賃金の調査です。調査の対象は、日本全国の79,321事業所で、有効回答は59,836事業所（回答率75.4%）でした。

概況の集計は、そのうち10人以上の常用労働者を雇う民営事業所52,242事業所です。賃金は2025年6月分の所定内給与額で、賞与は2024年1月から12月の1年間の額を調べています。

この調査には、情報通信業の年齢階級別の賃金があります。情報通信業は、ソフトウェア開発やインターネット関連など、ITの仕事をする人が多い産業ですが、職種はエンジニアに限りません。営業や事務の人も入った平均です。

月額に12をかけた年額を、表にします（男女計、賞与を除く）。

月額の数字は、千円単位の公表値（262.2、308.7、363.4、410.1、456.8、491.7、491.3、516.3）を、万円に直しています。年額は、その12倍を万円単位で丸めた値です。

情報通信業全体（年齢計）の所定内給与は40.6万円（年額で約487万円）、全産業は34.06万円（同約409万円）です。情報通信業の平均年齢は40.2歳、勤続年数は12.3年でした。

20代後半から40代前半までは、5歳ごとに月額が4〜6万円ほど上がり、45歳以降は伸びがゆるやかになります。50代前半は、45〜49歳とほぼ同じ水準でした。

この表から言えることは、情報通信業全体では、年齢とともに賃金が上がる形になっているという点です。エンジニアの職種に絞った相場ではない点は、押さえておきます。

職種別の相場：job tagとdodaの数字

職種を絞った数字は、厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）と、民間のdodaにあります。

job tagのシステムエンジニア（受託開発）のページには、全国の年収578.5万円、平均年齢37.1歳、労働時間159時間と載っています。出典は、令和7年賃金構造基本統計調査を加工した数字です。

同じページには、スキルレベル別の年収の範囲（第一四分位から第三四分位）もあります。厚生労働省の2023年度の委託調査をもとにした数字です。

第一四分位から第三四分位は、集団の真ん中の半分が入る範囲です。上下の極端な額を除いた範囲なので、自分の位置を見るのに使えます。

同じ職種でも、スキルレベルが上がると範囲が上へ動き、幅も広がります。レベル5以上の設計・構築では、範囲の下端が600万円、上端が950万円です。

民間のdodaは、職種別と年代別の平均年収を出しています。2024年9月から2025年8月末にdodaに登録した、20〜65歳の正社員の有効回答約60万件の集計です。

20代では、職種間の差が小さく、394万円から517万円の範囲に入っています（この表の範囲で）。40代になると、運用／監視／保守の552万円とITコンサルタントの916万円で、差が大きくなります。

この差は、40代で任される役割が分かれていくことと関係すると考えられます。dodaの数字は、登録者の平均で、公的統計とは集め方が違います。

年収の分布を見る：平均より、自分の位置を確かめる

平均だけを見ると、自分の位置が分かりません。分布で見ます。

レバテックが2025年11月に行った調査（20〜59歳のIT人材3,000人、インターネット調査）では、現在の年収（額面）は次のとおりでした。

最も多いのは500万円〜600万円未満の18.9%です。500万円未満が41.2%、600万円以上が40.0%で、ほぼ半分ずつに分かれます。

1,000万円以上は7.9%です。ここに入る人は少数なので、平均値は、この少数の人に引っ張られて高く出ます。

自分の位置を見るときは、平均より「中心の範囲」を見るほうが実態に近づきます。job tagの四分位の範囲や、この分布の山の位置が、その目安です。

年収への満足度も、年代で違います。同じ調査で、「満足していない」「どちらかというと満足していない」の合計は、20代が32.4%、30代が42.9%、40代が41.8%、50代が40.8%でした。

30代は、満足している人（9.5%＋24.8%＝34.3%）が、満足していない人より少なくなっています。責任が増える時期に、年収が追いつかないと感じる人が多い年代である可能性があると、調査は説明しています。

企業規模と産業で変わる相場

同じ年齢でも、勤め先の規模で年収は変わります。厚生労働省の統計の企業規模別の賃金（全産業、男女計）です。企業規模は、常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業です。

大企業と小企業の差は、年齢が上がるほど開きます。20〜24歳では、小企業が大企業の87.6%、40〜44歳では75.6%です（大企業を100とした賃金格差）。

産業では、情報通信業（40.6万円）が全産業（34.06万円）より高くなっています。産業ごとの数字は、その産業の全職種の平均で、エンジニアだけの賃金ではありません。

地域や産業、規模の数字は、転職で動かせる条件です。同じ職種のまま環境を変えると、相場の位置が変わることがあります。

上げ方の進め方は、エンジニアが転職で年収を上げる方法に書いています。

統計と求人票の数字は、なぜずれるのか

統計で見た相場と、求人票の想定年収が合わないことがあります。ずれる理由は、主に4つです。

平均値と中央値も違います。平均は、高い年収の少数に引っ張られます。中央値や四分位は、真ん中あたりの人の額を見る数字です。

求人票の上限は、条件を満たした人に出る額です。自分の相場を見るときは、下限と中央を見ます。

厚生労働省のjob tagには、ハローワークの求人賃金も載っています。システムエンジニア（受託開発）は、令和7年度の全国で月額36.4万円、有効求人倍率は2.54でした。

この求人賃金は、募集時の月額の統計です。賃金構造基本統計調査の所定内給与とは、集めた相手も時期も違うので、数字を直接引き算して比べません。

固定残業代が入っているかは、求人票を読むときに最も差が出ます。固定残業代込みの額面を、残業代が入らない統計と並べると、実際より高く見えてしまいます。

求人票の欄ごとの読み方は、エンジニア求人票の見方にまとめています。

採用する側の視点：提示年収は何を見て決まるか

運営会社の採用支援の現場では、提示年収は、ポジションごとに決まっている給与の幅の中で、現在の年収、等級、任せる範囲を見て決めることが多いです。

採用担当者は、相場の数字を、幅を決めるときに参照します。ただし、候補者に出す額は、相場だけで決まりません。

見ている点は、主に3つです。

• 現在の年収：前の会社での評価の目安として見る
• 等級：入社後の社内の位置で、既存メンバーとの釣り合いに関わる
• 任せる範囲：設計、リード、レビューなど、入社後の役割の大きさ

現在の年収は、その人の評価の出発点になりやすい一方、相場との差の見方は人によって違います。現在の年収が相場より低い場合は、担当範囲や成果を具体的に伝えることで、見られ方が変わります。

レバテックの調査では、エンジニア採用の課題に「オファー条件（年収）の見直し」を挙げた企業が21.0%ありました（企業のIT人材採用担当者1,000人、複数回答、2025年11月）。企業も、相場と自社の条件の差に向き合っています。

相場との差は、数字の差だけでなく、役割の差として捉えます。たとえば、相場が上の職種でも、任される範囲が小さければ、提示額は幅の下側になります。逆に、担当範囲が広い人は、同じ年代の平均より上の額が出ることがあります。

採用担当者は、提示額を上げるときに、上長や経営へ説明する根拠が必要です。根拠になるのは、担当範囲、成果、相場の3つで、相場だけを示されても動かしにくい、というのが現場の実感です。

オファーが出た後の確認の項目は、オファー面談で確認することにまとめています。

転職エージェントで相場を確かめる使い方

自分の位置を、第三者の目で確かめたいときは、転職エージェントの面談が使えます。担当者は、同じ職種の求人の年収の幅を、複数の企業の分だけ見ています。

面談では、現在の年収の内訳（月給、賞与、手当）と、担当範囲を数字で伝えます。そのうえで、同じ経験の人がどの幅で提示を受けているかを聞きます。

エージェントによって、扱う求人の領域や強みは違います。比べ方は、IT特化の転職エージェントの比較にまとめています。

SESから自社開発へ動く場合は、年収の見え方も変わります。経験の作り方は、SESから自社開発へ転職する方法に書いています。

今日からできること：自分の位置を確かめる手順

自分の年収が相場のどこにあるかは、次の順で出します。

1. 現在の年収を、額面で、月給・賞与・手当（固定残業代を分けて）に書き出す（源泉徴収票や給与明細で見る）
2. 所定内給与×12＋年間賞与で、年額を計算する
3. 自分の年代の所定内給与（情報通信業の表）と比べる。賞与を除いた額どうしで見る
4. dodaの表で、自分の職種と年代の平均を見る。平均より、分布の山（500〜600万円未満が最多）との位置を見る
5. 同じ職種と経験の求人票を10件ほど集め、想定年収の下限と中央を書く（固定残業代込みかも確認する）

3つの数字が重なる範囲が、自分の相場の幅です。その中で、担当範囲が上位か下位かを、実績で説明できるようにします。

差が出た場合は、年収の差を、役割の差として言葉にします。上げ方は、エンジニアが転職で年収を上げる方法に続きます。