エンジニアが転職で年収を上げる方法｜相場の調べ方と交渉の進め方

エンジニアは、転職で年収が上がりやすい職種です。dodaの調査（2025年10月〜2026年3月にdodaエージェントサービスで転職した人）では、転職前がSE・インフラエンジニア・Webエンジニアだった人の74.8%が、年収アップでした。

ただし、全産業を対象にした厚生労働省の統計では、転職で賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%です。上がるかどうかは、相場の根拠、転職先の選び方、提示額の読み方で差が出ます。

転職で年収は上がるのか：3つの調査と、上がり方の幅

年収が上がった人の割合は、調べた相手によって数字が変わります。条件の違う3つの調査を並べます。

厚生労働省は事業所を対象にした統計で、全産業と全職種が入ります。dodaは転職が決まった人のデータ、レバテックは本人の記憶に基づくインターネット調査の回答です。

エンジニアの数字が全産業より高いのは、調べ方の違いだけでなく、需要の違いも背景にあります。パーソルキャリアは、年収が上がる背景として人材不足と社会全体の賃上げを挙げ、採用時の提示年収を引き上げる動きがあると説明しています（＠IT）。

転職希望者1人に対する求人数を示すdodaの転職求人倍率は、2026年8月でエンジニア（IT・通信）が12.04、全体が2.86でした。

年齢では、厚生労働省の統計で、賃金が増えた人と減った人の割合が次のように分かれます。

50代前半から、減る人が増える人を上回ります。dodaの調査でも、年収アップした人の割合は25〜29歳（67.9%）がピークで、40代前半までは半数以上が上がっています。

上がり方の幅も見ておきます。レバテックの調査から、直近の転職で年収が増えた人の増加額と、転職の有無を問わない直近1年の年収増加額を並べます。

100万円以上増えた人は、転職では20.7%、転職の有無を問わない1年では7.8%でした。大幅な増加は、転職のほうが起きやすい一方、転職でも最も多いのは10万円〜30万円未満です。

dodaが示す「上がった人の平均増加額」の109万円は、大きな増加に引っ張られた平均です。自分の見込みを立てるときは、分布の中央あたりも見ておきます。

年収相場の調べ方：3つの物差しで自分の位置を出す

相場は、公的統計、民間の職種別データ、求人票の3つで調べ、重ねて見ます。

公的統計の代表は、厚生労働省の賃金構造基本統計調査です。令和7年（2026年3月公表）は、2025年6月分の賃金を、10人以上の常用労働者を雇う民営事業所から集計しています。

一般労働者全体の賃金は34万600円、情報通信業は40万6,000円でした。情報通信業の年齢別は次のとおりです（男女計、千円を万円に直した値）。

ここでいう賃金は、所定内給与額です。所定内給与額は、時間外・深夜・休日の手当を除いた月額で、賞与は含みません。

年収の目安にするときは、月額に12をかけ、賞与を足して考えます。同じ調査には職種別の統計表もあるので、職種を絞りたい場合はそちらを見ます。

国税庁の令和7年分の民間給与実態統計調査では、給与所得者の平均給与は487万円、正規の職員・従業員は559万円でした。対象と定義が違うため、ほかの数字と同じ表では比べません。

民間のデータでは、dodaの平均年収ランキングが職種別・年代別に出ています。2024年9月〜2025年8月にdodaに登録した20〜65歳の正社員、有効回答約60万件の集計で、技術系（IT／通信）全体は469万円です。

レバテックの調査（IT人材3,000人）では、現在の年収は500万円〜600万円未満が18.9%で最多でした。500万円未満が41.2%、600万円以上が40.0%、1,000万円以上が7.9%です。

求人票の想定年収は、同じ職種、経験年数、勤務地の求人を10件ほど集め、下限と上限を表に書き出します。上限は条件を満たした人に出る額なので、見るのは下限と中央です。

あわせて、想定年収に固定残業代や賞与が含まれているかを確認します。含まれる内容は、後の章で説明します。

自分の位置は、次の4段階で出します。

1. dodaの表で、自分の職種と年代の平均を見る
2. 賃金構造基本統計調査で、産業、企業規模、地域の差を見て、平均より上か下かの向きを決める
3. 求人票を10件集め、想定年収の下限と中央を書く
4. 3つが重なる範囲を「相場の幅」とし、自分の経験が幅の上位か下位かを決める

年収が上がりやすい転職先：職種・役割・企業・地域の4つの軸

年収の差は、4つの軸で出ています。それぞれのデータを表にします。

企業規模は、常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業です。産業や規模の数字は、その会社の全職種の平均で、エンジニアだけの賃金ではありません。

職種では、実装を担当するメンバーから、設計、リード、プロジェクトマネジャーや、セキュリティ、データなどの専門へ役割を動かす転職が、年収の差につながりやすいと、編集部では見ています。

求められるスキルも動いています。レバテックの調査で、AIの出現により求められるスキルが変わったと答えた1,486人は、重要性が増したスキルに、プロンプト（51.0%）、コミュニケーション（39.1%）、プレゼンテーション（24.4%）、ピープルマネジメント（18.0%）を挙げました。

以前ほど重要でなくなったスキルの1位は、プログラミング（33.7%）でした。実装の力を土台に、要件を整理し、人を動かす力を足せることが、評価される場面は増えていると考えられます。

転職先のタイプでは、dodaの業種別の平均年収が参考になります。IT／通信全体は466万円で、ITコンサルティング505万円、ハードウェア／ソフトウェア／パッケージベンダ493万円、システムインテグレータ481万円、通信／ISP／データセンター434万円です。

同じ集計では、金融が500万円、メーカーが492万円で、IT／通信より高くなっています。自社開発のWeb企業に移れば、自動的に年収が上がるわけではありません。

年収が上がりやすい転職の型は、次の3つです（編集部の見立て）。

• 役割を上げる：実装中心から、リード、設計、プロジェクトマネジャーへ
• 専門を持つ：セキュリティ、データ、クラウドなどで、職種を絞る
• 環境を変える：同じ職種のまま、企業規模、産業、勤務地を動かす

役割を上げる転職は、年収の前に、求められる経験を満たす必要があります。SESから自社開発へ移る場合の経験の作り方は、SESから自社開発へ転職する方法に書いています。

年収交渉：いつ、誰に、どう伝えるか

キッカケクリエイションが2026年2月に、転職経験のあるITエンジニア393人へ行った調査では、転職先に年収交渉をしたことがある人が74.5%でした。交渉した293人のうち、90.8%が年収アップを実現したと答えています。

内訳は、希望どおりの年収になった人が34.5%、希望額には届かなかったが一定の年収アップになった人が56.3%です。回答は交渉の結果の自己申告で、交渉しなかった場合との比較ではありません。

交渉が成功した要因は、次の順でした（年収アップに成功した266人、複数回答）。

• スキルや実績を具体的に伝えられた：59.4%
• 業界の年収相場を事前に調べ、根拠を持って交渉できた：43.2%
• 複数のオファーがあり、交渉しやすい状況だった：33.5%

交渉したことがない97人が交渉しなかった理由は、次の順でした（複数回答）。

• 印象が悪くなるのではないかと不安だった：30.9%
• 切り出し方やタイミングが分からなかった：26.8%
• 市場価値が分からず、妥当な金額を示せなかった：24.7%
• 内定が取り消されるのが怖かった：20.6%
• 提示された年収が妥当だと感じた：16.5%

上位3つの理由は、「相場の根拠」と「伝え方」を持てば、減らせる不安です。

交渉の中心は、オファー（内定の提示）が出てから承諾するまでの間です。選考の途中は評価が固まっていないため、金額の話は、聞かれたときに答える程度にとどめます。

現在の年収は、実際より多く伝えません。入社手続きで、前職の給与が分かる書類（源泉徴収票など）を出すことがあります。

複数の選考を並行して進め、オファーの時期を近づけると、比べながら相談できます。進め方は、エンジニアの転職の流れと期間にまとめています。

エージェントを使う場合は、条件交渉はエージェントが代行します。担当者には、希望額とその根拠、年収の下限を、数字で先に伝えます。

ITエンジニアにおすすめの転職エージェントに、比べ方をまとめています。使い方は転職エージェントの使い方に詳しく書いています。

採用する側の視点：提示額はどう決まり、どこが動くのか

運営会社の採用支援の現場では、提示額は、ポジションごとに決まっている給与の幅の中で、経験、面接の評価、現在の年収、ほかの選考状況を見て決めることが多いです。幅を超える額は、社内の既存メンバーとのバランスや承認の手続きが必要になるため、動かしにくくなります。

会社の制度によって違いますが、動かしやすいものと、動かしにくいものは次のように分かれます。

年収の見直しは、採用担当者にとっても実際に取り組む課題です。レバテックの調査では、エンジニア採用の課題に「オファー条件（年収）の見直し」を挙げた企業が21.0%ありました（採用担当者1,000人、複数回答、2025年11月）。

根拠が必要な理由は、提示額を上げるには、採用担当者が上長や経営に説明する必要があるためです。根拠になるのは、担当範囲、成果、相場の3つです。

採用で重視する点には、「希望条件」（23.2%）、「転職理由」（20.7%）、「自社への志望動機」（22.5%）が入っています。年収の希望は条件の確認として聞かれますが、年収だけが理由に見える伝え方は、志望動機の評価に響くと、編集部では考えます。

オファー後の交渉は、社内での再確認が必要になることがあり、日数がかかります。回答期限を先に確認し、伝えたいことは1回にまとめます。

提示額の内訳：同じ年収でも、中身が違う

年収は、月給に12をかけ、賞与を足した額です。提示額を比べるときは、内訳まで見ます。

厚生労働省のリーフレットは、募集時に示す賃金として、固定残業代がある場合は、基本給（固定残業代を除く額）、手当の時間数と金額、その時間を超えた分の割増賃金を追加で支給することを書くよう示しています。裁量労働制ではみなし時間を、試用期間中に賃金が変わる場合はその額を示します。

確認する項目と、聞き方を表にします。

同じ年収600万円でも、中身は違います。月給50万円で賞与がない場合と、月給37.5万円（450万円）に賞与150万円が付く場合は、毎月の受取額と、業績や評価による変動の大きさが違います。

固定残業代の例を、仮の数字で見ます。A社は月給40万円で固定残業代なし、B社は月給45万円で固定残業代13万円（45時間分）を含み、月の所定労働時間はどちらも160時間とします。

B社は、残業が少ない月は月給が高く見えます。残業が増えるほど、働いた時間あたりの月給は下がります。

A社は、残業した分が別に加わるため、時間あたりの水準は下がりません。固定残業代の時間数が長い会社では、その時間まで残業する働き方が前提になっていないかも確認します。

年収だけで決めて失敗する4つの例

レバテックの調査では、転職先の企業選びで重視した条件の1位は「給与」（57.2%）で、直近の転職理由の1位は「収入アップが見込めないため」（31.1%）でした。年収を重視する人が多いからこそ、内訳と役割まで見る必要があります。

4つ目の根拠は、マイナビの調査です。2025年に転職した正社員1,446人が、入社後に面接時の想定と違ったと答えた上位は、「必要とされるストレス耐性」（26.1%）と「自分と企業との相性」（23.9%）でした。

年収の内訳は聞けば分かりますが、役割と環境は聞かないと分かりません。内訳の質問に加えて、担当する仕事と進め方も、面接で具体的に聞きます。

年収が下がる転職も、全産業では31.0%あります。下げて入る場合は、入社後に役割と年収がどう動くかを、評価制度と昇給の実績で確認します。

今日からできること

1. 現在の年収を、額面で、月給・賞与・手当に分けて書き出す（源泉徴収票や給与明細で確認する）
2. dodaの表と賃金構造基本統計調査で、自分の職種、年代、産業の位置を見る
3. 同じ職種と経験の求人票を10件集め、想定年収の下限と中央を書く
4. 実績を、担当範囲、成果、数字の3点で3つ書き、希望年収の根拠にする
5. 転職エージェントの面談で、相場と交渉の進め方を聞く