エンジニアの転職は何年目が見られる？年数別の判断軸

エンジニアの転職は、何年目かだけで有利にも不利にもなりません。企業が見ているのは、在籍年数よりもその年数で何を担当し、何を身につけたかです。

年数ごとに、見られ方の軸は変わります。1年目は理由、2〜3年目は伸びしろ、5年目以降は任された範囲と成果です。

転職活動の進め方はエンジニアの転職の流れと期間、年収の動きはエンジニアが年収を上げる転職で扱っています。

数字で見る：離職と転職はどのくらい珍しくないか

まず、離職や転職が特別なことではないことを、公的な数字で確かめます。

厚生労働省が2025年10月に公表した調査では、2022年3月に大学を卒業して就職した人のうち、就職後3年以内に離職した人は33.8%でした。前年より1.1ポイント低い数字です。

おおまかに言えば、新卒で入社した人の3人に1人が、3年以内に最初の職場を離れています。

転職後の賃金の動きも出ています。厚生労働省の令和6年（2024年）雇用動向調査（2025年8月公表）では、転職入職者のうち前職より賃金が増えた人が40.5%、減った人が29.4%でした。

つまり、転職したら年収が上がるとは限らず、下がる人も約3割います。年数だけで動くのではなく、何を得るために動くのかが重要になります。

在籍年数別：企業の見方はどう変わるか

採用する側の見方を、在籍年数ごとに整理します。数字ではなく、運営会社の採用支援の現場で選考を見てきた範囲の傾向です。

年数の区切りは目安で、会社や職種によって見方は変わります。

1年目：理由が最初に問われる

入社1年目の転職では、経験の少なさより「なぜ辞めるのか」が先に聞かれます。

技術の実績が少なくても、これは当然とみなされます。企業が確かめたいのは、同じ理由でまた辞めないかどうかです。

不満だけを並べると、次の職場でも同じことが起きると受け取られがちです。現職で試したこと、それでも解決しなかったこと、次の職場で実現したいことを、順につなげて話せるようにします。

2〜3年目：伸びしろと基礎力のバランス

2〜3年目は、基礎を身につけつつ、まだ伸びる時期として見られます。

ここでは年数の長さより、担当した範囲の広がりが見られます。テストだけだったのか、設計や顧客との調整まで関わったのか、といった点です。

同じ2年でも、任された範囲が違えば評価は変わります。職務経歴書には、工程と役割をそのまま書くのが近道です。書き方は職務経歴書の書き方にまとめています。

5年目以降：任された範囲と成果

5年目以降になると、一人で完結できる範囲と、チームへの影響が中心になります。

後輩の育成、設計の判断、他部署との調整など、技術以外の役割も見られます。年数が長いこと自体は評価の理由になりにくく、その間に役割がどう変わったかが問われます。

同じ環境に長くいた場合は、「その環境で何を変えたか」を示せると伝わりやすくなります。

短期離職はどう見られるか：数字と、説明の仕方

短期離職は、気にしすぎる必要も、軽く見すぎる必要もありません。企業側の見方を数字で見てみます。

マイナビが2024年7月に、中途採用を担当する人事担当者1,600人に行った調査では、早期離職だと思う勤続年数の平均は9.5か月以内でした。

同じ調査で、早期離職者にマイナスの印象を持つと答えた人は70.1%です。「どちらかといえばマイナス」を含む数字です。

一般には、2〜3年未満が短期離職の目安として語られます。Geeklyは、IT業界は2〜3年での離職も問題になりにくい一方、インフラや製造業では3〜5年でも短期離職と見られることがある、と案内しています。

つまり、短期離職の基準は、企業や業界で大きく異なります。

説明で補う3つの要素

短期離職があるときは、面接で次の3点を順に話せるようにします。

• 辞める理由を、事実だけで伝える
• 現職で試したことと、解決できなかった点を示す
• 次の職場で何を実現したいかを、具体的に話す

理由が「人間関係」や「待遇」であっても、悪口にならないよう、事実を淡々と伝えます。

職歴は、短くてもすべて書きます。Geeklyは、伏せた職歴が内定後に分かると、内定取り消しにつながる可能性があると案内しています。

採用する側の視点：在籍年数を書類でどう見るか

運営会社の採用支援の現場では、書類選考で在籍年数だけを見て合否を決めることは多くありません。

採用担当者は、応募要件と経験が合っているか、志望動機と経歴が一貫しているかを先に確認します。年数は、その経験を評価するための材料です。

dodaが2024〜2025年度に中途採用を行った企業の採用担当者2,000人に行った調査でも、職務経歴書で最も重視する項目は「職務経歴・職務内容」（43.4%）でした。

マイナスの印象につながる点の上位は、「ミスや誤字・脱字が多い」（47.2%）と「応募要件に合致しない」（45.1%）です。

在籍年数が短いかどうかより、書類が読みやすく、募集の要件と合っているかのほうが、先に響いています。

年数が気になるのは、どんなとき

それでも年数が気になるのは、次のような場面です。

• 短い在籍が続いていて、共通の理由が見えないとき
• 応募先の業務に必要な経験年数が、募集要件に書かれているとき
• 在籍年数に対して、担当範囲が極端に狭いとき

在籍年数が長いこと自体が不安材料になる場合もあります。同じ業務を長く続けていて、新しいことに挑戦した形跡が見えないときです。

どの年数でも、企業は「この人が入ったら、うちで何ができるか」を知りたいだけです。年数を理由の説明に使うより、経験の中身を示すほうが伝わります。

動くべきサインと、待ったほうがよい時期

年数ではなく、状況で判断する方法もあります。動くサインと待つ時期を、それぞれ整理します。

動いたほうがよいサイン

次のような状態が続くなら、転職を具体的に考える時期です。

• 1年以上、新しい技術や役割に触れていない
• 学びたいことが、現職の事業や体制では実現できない
• 働き方や待遇が、入社前の条件と大きく違う
• 心や体の不調が出ている

最後の項目は、年数や実績を気にせず、早めに休養や相談を優先してください。

待ったほうがよい時期

次のような状態では、転職を急ぐと同じ悩みを繰り返すことがあります。

• 辞めたい理由を、まだ言葉にできていない
• 部署異動や担当の変更で、解決できる可能性が残っている
• 担当した仕事が途中で、成果を示せる前の段階にある

Geeklyも、辞める前に理由を整理し、社内で解決できる可能性がないかを検討することを勧めています。

待つといっても、何もしないわけではありません。待つ期間は、実績を作る期間として使います。

在籍中に作っておきたい実績

年数よりも評価されるのは、実績です。在籍中に作っておくものを、4つにしぼります。

1. 担当した仕事の一覧（期間・役割・使った技術）
2. 自分で決めたことと、その理由
3. 変化を示す数字（時間の短縮、障害の減少、利用者の増加など）
4. 学んだ技術を使った、社内外のアウトプット

どれも、今の仕事の中で、少し意識すれば集められるものです。

記録のしかた

実績は、思い出して書くより、日々のメモから拾うほうが正確です。

月に一度、担当した仕事と、その結果を3行ほど書き残します。半年たてば、職務経歴書の下書きになります。

数字が出せない仕事でも、「何が、どう変わったか」は書けます。変化の前後を文章で比べておけば、面接でも話しやすくなります。

次の動き方：年数別に今日からできること

最後に、年数ごとに、今日からできることをまとめます。

• 1年目：辞めたい理由を書き出し、現職で解決できるものと分けます
• 2〜3年目：担当した工程と、自分で決めたことを一覧にします
• 5年目以降：役割の変化と、成果が出た場面を3つ選びます

どの年数でも、転職するかどうかは、書き出したあとで決めれば間に合います。

情報を集める段階なら、IT特化の転職エージェントに話を聞く方法もあります。サービスごとの特徴は、IT特化の転職エージェントの比較で並べています。

面接で年数や退職理由を聞かれたときの答え方は、面接でよく聞かれる質問も参考にしてください。